増収し組織的な展開になってくると、財務内容が変わってきます。
日本経営グループでは、歯科診療所の収支について、収入規模別に無作為に抽出して平均値をベンチマークしています。 概して、収入の規模が大きくなっても、材料・技工費率は変わりませんが、給与賞与・福利厚生・広告宣伝費・地代家賃・図書研修費率は、増加してくる傾向にあることが読み取れます。 これは、収入が増えてくることで、より組織的な展開が求められるためでしょう。実際に、院長１人の体制から、勤務ドクターやスタッフによって運営される体制に移行し、お金の使い方も、福利厚生や教育研修、広告・診療所の拡張など、計画的に予算を組むことになってくると予測できます。 当然のことながら利益率は下がる傾向にあり、調査年度によっては、収入50,000～70,000千円の診療所では平均40％近くあった利益率が、90,000千円を超えると平均33％にまで下がっているようなこともあります（ここでいう利益は、減価償却・専従者給与・役員報酬を引く前の利益を差しています）。 平均的な利益率としては30％～35％前後と思われますが、利益率や収支は、自費中心の診察なのか、予防中心なのか、在宅に力を入れているのかなどによって、大きく変わります。平均値はあくまでも１つの目安にすぎません。借入残高や返済ピッチに合わせて適切な利益を確保しながら、より収益に繋がるお金の使い方を計画的に行うことが、重要でしょう。