医療機関における昇給率は毎年○%～○%程度で設定しているケースが少なくありません。ただ、医療機関における昇給について、特段定められた方法はありません。医療機関の財務力によっても異なるでしょう。昇給に限らず、職員の処遇において大切なことは職員の「何に」「どのように」「どれくらい」報いていきたいのかを明らかにしていくことです。例えば、職員が長く病院で働いてくれることに対して(何に)、安心して働けるように基本給の昇給で(どのように)、一律3,000円で(どれくらい)職員の頑張りに報いていきたいといったとおりです。

弊社が医療機関のスタッフに賃金に関するアンケートを実施すると以下のような回答をいただくことが多いです。

・給料は安いより高い方が良いとは思いますがお金だけで人の気持は動きません。

・給料は学歴で決めるのでなく能力で決めて欲しい。いくらがんばっても馬鹿らしい。

・給料はどのような基準で決まっているのか。不透明で分かりづらく、不公平な部分がある。

・給料の件では、納得いかないので、是非オープンにしてもらいたい。給料が上がる人、上がらない人あり、その基準が分からない。

・仕事の内容が増えたのに説明することなしに給料ボーナスが減るのはおかしい。

・上位の役職の人も良い給料をもらっているからには、その分働いてほしい。

・年齢で基本給が決まるのは、どうかと思う。仕事にやる気が出なくなった。

・今の給与の基準で長く働こうとは思わない。頑張った分だけ損をするだけだ。

要するに職員が求めていることは「給料(支給額)の高さ」ではなく、仕事の質・量・責任・頑張り度合いに応じた「適正な評価」に基づく支給を求めているということです。

さらに基本給の昇給は、財源的視点から単年度単年度で考えるのは大切なことですが、そもそもどのような昇給カーブを歩んでいくのかが職種ごとに明確になっていないとすると賃金制度を見直していかれることをお勧めします。それは採用にも関わるテーマです。新卒から採用し、長期雇用を前提とした職種に適した昇給カーブと中途採用を中心として人材採用していく職種に適した昇給カーブは異なります。
　昇給の検討にあわせて賃金制度そのものが職員の頑張りに報いている内容かどうか一度検討いただきたいと考えます。
　また統計データによると(病院賃金実態調査2014年度版)、精神科以外の民間病院における平均昇給率(医師を除く職種)は1.74%です。ひとつの参考にしてみてください。