MMI医業経営情報サービス
地域包括ケアシステムの中の保険薬局の機能
全国で整備が進められつつある「地域包括ケアシステム」の中で、重要な役割を果たそうとする調剤薬局が徐々に増えてきました。地域包括ケアとは、概ね中学校区の規模の地域を想定した、地域をベースにしたケアのシステムを構築する試みです。 ･･･続きを見る
在宅訪問薬剤業務の展開（2）
ハザマ薬局グループを運営するファルメディコ株式会社は1976年の創業ですが、2003年に大阪大学医学部出身の狭間研至氏が代表取締役社長に就任後、「医薬協業」をキーワードに「在宅」を柱とする新しい業態の開発へと舵を切りました。 ･･･続きを見る
在宅訪問薬剤業務の展開（1）
2014年診療報酬改定では、「在宅薬剤管理指導業務の推進」の視点から、基準調剤加算の引き上げが行われた他、在宅患者訪問薬剤管理指導料が同一建物居住者以外の場合は、500点から650点に引き上げられました。 ･･･続きを見る
調剤薬局の新しい業態開発の時代に（3）
東京都江東区に本拠を置き20店舗の保険薬局を運営する（株）フォーラル薬局グループは全ての薬局が幅広いエリアで「面分業」を推進してきたことから、処方せん枚数月2500枚以上で、一医療機関から90％が集中するような店舗は皆無でした。 ･･･続きを見る
調剤薬局の新しい業態開発の時代に（2）
東京都江東区に本社の在る株式会社フォーラル（松村達代表取締役）は、1952年に第一号店を江東区に開設して以来、東京都内の16店舗を中心に埼玉、千葉、神奈川の首都圏を中心に20店舗を経営する地域密着型の中堅薬局グループです。 ･･･続きを見る
2014年診療報酬改定（1） アベノミクス下の調剤報酬改定は社会主義？
2014年・診療報酬改定の内容が明らかになり、大規模病院の門前薬局に対しては、幾つかの点で“縛り”が強化された厳しい調剤報酬改定となりました。 ･･･続きを見る
中医協での議論の意図するもの
2014年診療報酬改定は全体で＋0.1％、ただ消費増税損税の補てん分を含まなければ－1.26％と、実質的にはマイナス改定の厳しい結果となりました。調剤部分は＋0.22％ですが、消費税補てん分が入っているので、プラス感はありません。 ･･･続きを見る
産業競争力会議・薬のネット販売「解禁」の議論
11月12日に薬事法改正案が閣議決定されました。処方箋の必要ない一般用医薬品・約1万1千品目のうち、99.8％はインターネット販売が解禁されるものの、劇薬指定の5品目はネット販売を一切禁止。 ･･･続きを見る
薬局薬剤師のチーム医療への参画
前回では病棟薬剤師のチーム医療について書きましたが、今回は調剤薬局薬剤師がどのような形で、チーム医療に参画しているのかを、実例を交えてご紹介しましょう。 ･･･続きを見る
