MMI医業経営情報サービス
医療・福祉における外国人人材の活用と「ダイバーシティ・マネジメント」（上）
2019年7月に名古屋市で開催された「日本医療マネジメント学会」ではいくつかのユニークな講演会やシンポジウム等が行われたが、特に興味を持って聴き入ったのがミニシンポジウム「ダイバーシティの課題と展望」である。 ･･･続きを見る
元号改正と病院の「広報」戦略（下）
「昭和」から「平成」に移行した1989年頃、医療法人や病院のネーミングに「平成」のキーワードを入れる医療機関がいくつか現れたことを記憶している。今後、CI戦略として「令和」というキーワードを使う医療機関や福祉施設は増えていくのだろうか？ ･･･続きを見る
元号改正と病院の「広報」戦略（上）
2019年4月1日に新元号「令和」が公表され、新天皇即位の5月1日より新元号へとリセットされた。今回は、主に「医療機関の広報戦略」の観点から、元号改正について考えてみたい。 ･･･続きを見る
施設ホスピスから在宅ホスピスの時代に（下）
わが国では2006年に「がん対策基本法」の制定が実現し、翌2007年から「がん対策推進基本計画」を策定。この流れが日本で緩和ケア医療の普及を推進する大きな契機となったのは間違いない。 ･･･続きを見る
施設ホスピスから在宅ホスピスの時代に（上）
2012年度診療報酬改定から「緩和ケア病棟入院料」に入院期間に応じた逓減制が導入されるようになり、国は緩和ケア病棟を「緩和ケアの提供と共に、外来や在宅への円滑な移行を支援する」施設として、明確に位置付けるようになった。 ･･･続きを見る
介護老人保健施設の経営は、なぜ低空飛行するのか？（後半）
介護老健に係る大きな制度改正を受けて、介護老健の現場でどのような地殻変動が起きているのかをレポートした。 ･･･続きを見る
介護老人保健施設の経営は、なぜ低空飛行するのか？（前半）
「2018年の介護報酬改定で、介護老人保健施設の施設基準に従来の在宅復帰率やベッド回転率、退所後の状況確認等を中心に算定要件が決まる仕組みが大きく見直され、“在宅復帰率・在宅療養支援等指標”と呼ばれる算定要件が新たに導入された。 ･･･続きを見る
わが国のロボット戦略（後編）
ロボット外科学会によると2016年9月現在の全世界におけるダヴィンチ導入実績は3,803台。 設置台数が最も多いのはアメリカで2,501台、ヨーロッパ全域で644台、アジア全域には467台が設置され、アジアの中では日本が237台と突出して高い導入実績となっている。 ･･･続きを見る
わが国のロボット戦略（前編）
2018年4月1日から厚生労働省・老健局内に「介護ロボット開発・普及推進室」が設置され、介護ロボットの開発・普及に関する専門家として、工学、介護・リハビリテーション等の専門家9名が老健局参与（介護ロボット担当）に任命された。 ･･･続きを見る
動き出した「介護医療院」～連携により算定可能な診療報酬・介護報酬の整理と検討を
地方都市の医療法人Ｓ会は一般病棟に加えて、地域包括ケア病棟や回復期リハ病棟、医療療養病棟等、複合的な機能を有する200床未満のＳ病院を運営しているが、2019年の早い時期に同法人が別に運営する介護老人保健施設（84床）を、全床「介護医療院」に転換する予定だ。 ･･･続きを見る
